交通事故のケガなどで
受診される方へ
当院では、交通事故で負った傷みや苦痛症状、身体の不調などを治療しております。主に、理学療法士による痛みの緩和や動作の改善、回復などを目的にリハビリテーションを行っております。交通事故で最も多く見られるのがむち打ち症です。ただし、むち打ち症は事故直後に症状がないことが多く、1日経過してから強く痛みが出るなど時間を要します。
交通事故による痛みや身体の不調が気になる方は、どうぞお気軽に当院までご相談ください。
交通事故で
多く見られる症状
- 首や背中、腰、手足などの痛みやハリ
- 手足にしびれる、または力が入らない
- 首や腰、手足の運動制限がある、動かないまたは動かせない方向がある
- 気分が優れない、神経質になる、イライラする、睡眠障害がある、ボーッとする、記憶力低下
交通事故後の治療の流れ
Step.1
事前にご加入の保険会社に治療を受けることを連絡しておくことをお勧めします。
Step.2
ご来院後、受付と問診票のご記入をお願いします。
Step.3
医師による検査や診察を行います。
Step.4
診断後、治療を行います。
Step.5
投薬や注射、リハビリなどの治療を行います。
Step.6
お会計をします。保険会社からの連絡で治療費が不要となります。連絡がない場合は、一時的にお支払い頂き、連絡があり次第お預かりした費用は返金させて頂きます。
Step.7
今後の治療費は保険会社が負担します。また、交通事故における領収書などの書類は、大切に保管してください。この先請求できる場合があります。
労災保険での治療を
ご希望の方へ
当院は、労災保険指定医療機関に指定されています。労災保険での治療をご希望の方は、当院までご相談ください。なお、他院にて労災保険での治療後、外来のリハビリをご希望の方は、主治医とご相談ください。紹介状など必要書類をご持参の上、ご来院ください。
労災保険について
労働者災害補償保険法に基づき、就労中、または通勤中の労働者の負傷や障害、疾病において、保険給付を行う制度です。負傷や障害が、従業員の不注意によるものであっても、また会社側に不備がないものであっても労災保険の対象となります。なお、正社員や契約社員、パート、アルバイトなど、いずれの就労形態であっても使用できます。
労災申請について
労災申請は、所属する会社が行います。労災担当者または、会社が契約している社会保険労務士が窓口となります。ただし、会社が労災申請を行わない場合は、労働基準監督署から書類（労災保険請求書）をご自身で取り寄せ、会社から労働保険番号と事業主押印をもらいご自身で記入する必要があります。
なお、負傷や障害を負った時に目撃者がいる場合や、受傷日時など事実が確定できるものは労災事故と認められますが、因果関係が不明確な肩凝りや腰痛、過労死などは労災と認められないことがあります。
労災保険の
給付手続きについて
労災保険で治療を行う場合、以下の書類をご提出ください。
なお、治療にかかる費用は、医療機関から直接労働基準監督署に請求するため、ご本人負担はありません。ただし、救急などによって書類を用意できなかった場合は、一度治療費をお支払い頂きます。書類提出が完了しましたらご返金します。書類が揃いましたら、領収書と一緒にご提出ください。
受傷後に初めて労災で
治療を受ける場合
業務災害用 様式5号
通勤災害用 様式16号の3
なお、公務員の方は「公務災害認定通知書」「療養補償請求書」をご提出ください。
他院で治療を
受けた後、医療機関を
変えて治療する場合
業務災害用 様式6号
通勤災害用 様式16号の4
※労災保険については、お近くの労働基準監督署にご質問ください。
交通事故の治療で
よくある質問
交通事故の治療費は、患者本人から支払わなければいけませんか？
事前に保険会社から当院に連絡がある場合は、直接請求できるためお支払いの必要はありません。ただし、保険会社から連絡がない場合は、いったん治療費を立て替えて頂いております。
交通事故後は、警察へ届ける必要はありますか？
事故後はすぐに警察へ届け出てください。事故発生時は、いったん物損事故として処理されます。また、人身事故扱いとするには、医師による診断書が必要です。事故から日にちが経過してしまうと交通事故と負傷との因果関係が不明確となってしまいます。事故後は速やかに医師の診療を受けてください。
交通事故後の治療では、整形外科と整骨院では何が違いますか？
整形外科は医療機関のため、治療に際する検査やX線などの精密検査などが可能です。また、事故による後遺症が残る場合は、後遺症診断書を発行し、本来支払われるべき補償を受けることができます。整骨院では上記ができないなどの違いがあります。
労災保険ではいつまで治療できますか？
基本的に、治癒できるまでが治療期間です。一般的には、3カ月～半年経過した頃に、保険会社から加療終了の打診があることがありますが、症状改善がその後も見込める場合は加療を続けることが可能です。
